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2013年8月16日

水素大国 日本の夜明け その3

企業はすでに水素社会を睨んだ商品づくりを急いでいる。例えば燃料電池を使った家庭用発電機(エネファーム)は国の補助で2009年から普及が進み、設置台数は現在5万台弱。規模の拡大と材料の技術革新で最近は本体の価格が当初の4分の1程度(200万円弱)になりつつある。 そして燃料電池車。日本には現在、実験用で約50台が走っているが、価格はいずれも1台1億円前後する。だがトヨタ自動車が15年n発売する燃料電池車は500万円程度となり、日産自動車やホンダも同水準の価格で17年までに新車を発売する見通しだ。

2013年8月14日

水素大国 日本の夜明け その1

ホンダと米ゼネラル・モーターズ(GM)が提携した。注目されている燃料電池車。だが、水素に立脚した社会を先取りする企業の動きは自動車の世界でけでない。実は水素が豊富な日本。新しい時代には最も近づいている国かもしれない。 3年前にできた福岡県北九州市のスマートコミュニティー実証実験場。最近始まったのは車から住宅に供給する実験だ。 使っているのはホンダが開発した燃料電池車。車で起こした電解を地域のエネルギー管理システムと連携させ、家庭に宮殿しながら電力をよく使う時間帯の分散が可能かどうかを調べている。 実験場に入居するのは230世帯と50の事業所。隣接する新日鉄住金の八幡製鉄所とパイプラインでつながっており、製鉄のプロセスで生じる水素を燃料電池による発電や燃料電池車に使う。 生成過程では二酸化炭素が発生しているが、通常は捨てられてしまう水素を電気にして使えば地域全体としては余計な化石燃料を使わずに済む、とのコンセプトだ。

2012年7月25日

再生可能エネルギー目標巡り攻防

政府が示した2030年のエネルギー政策の選択肢を巡る議論が激しくなってきた。経済界は太陽光など再生可能エネルギーの拡大目標が経済活動にとって「非現実的」(経団連)と主張。特に再生可能エネルギーの固定価格買い取り制度による電力料金上昇に懸念を強めている。政府は8月末までに「エネルギー・環境戦略」として新指針をまとめる方針だが、決定は遅れる可能性も出てきた。

政府が先に示したエネルギー政策の選択肢は、30年時点の原発依存度を3案示した。現在約10%の再生可能エネルギーへの依存度を25~35%に引き上げる計画になっている。

経団連は27日、経済への悪影響から「いずれも問題が多い」との意見書を発表。理由の一つは電力料金が大幅に上がる点だ。

2012年6月30日

南鳥島沖にレアアース

東京大学などの研究チームは、レアアース(希土類)を大量に含む可能性が高い泥を、小笠原諸島・南鳥島周辺の海底で見つけた。昨年、公海でレアアースを含む海底鉱床を発見していたが、日本の排他的経済水域(EEZ)内で見つかるのは初めて。国内の年間消費量に換算して200年分以上に相当する量が存在するとみている。

企業と組んで海底から泥を吸い上げる実証実験の検討に入った。電化製品や電気自動車のモーターに欠かせないレアアースを将来、自給できるようになるかもしれない。

2012年4月 5日

風力発電 規制緩和

風力発電では、発電所建設に必要な環境影響評価(アセスメント)の手続きを早まめる。3年間以上が必要となるため、日本風力発電協会は「着工するまでの期間が長すぎる」などとしており、国内の風力大手は「発電所開発の速度があがる」とみている。

Jパワーは2020年ごろまでに、国内風力発電能力を現状比2倍の約70万キロワットに引き上げる計画。コスモ石油子会社のエコ・パワーも14年をメドに関東などで計8万~9万キロワット程度の風力発電所開発を検討している。

国土面積の3割を占める保安林を転用する許可手続きも見直す。秋田県は秋田市北部から男鹿市までの約20キロメートルに及ぶ日本海沿岸に大型風車50基を誘致する計画をたてている。手続き見直しで、この構想を後押しする効果が見込める。

小水力発電では、栃木県で特区制度を使って農業用水の流れを使って出力10キロワット程度の小規模発電所を100か所程度設ける計画。

2012年4月 2日

太陽光発電所 その2

欧州太陽光発電産業協会によると、日本の太陽光発電導入量は2010年末で累計362万キロワット。業界の予想を集計したところ、11年は100万キロワット以上増えたとみられるが12年は11年比3割以上増え、600万キロワットに迫る見通しだ。

太陽光発電機器の価格は1キロワット当たり50万円程度まで低下。01年は同80万円前後したため投資した資金を回収するまでに15~20年かかったが、09年に導入された電気の買い取り制度などで回収期間は10~11年程度まで短縮している。

世界最大手の中国・サンテックパワーなどが低価格の製品を日本に投入しており価格はさらに下がる見通し。また東京電力が検討している10%の家庭用電気料金引き上げが実地されれば、回収期間は10年を切る可能性もあり、家庭での太陽光発電導入の意欲が高まるとみられる。

企業によるメガソーラーでは、ソフトバンクが20万キロワット以上、住宅用太陽光発電施工大手のウエストホールディングも20万キロワット以上を目指し、用地選定を進めている。

2012年3月 1日

環境車向け磁石レアアース半減

大同特殊鋼、三菱商事は米資源会社モリコープと組み、エコカーなどに使われる高性能磁石「ネオジム磁石」の合弁生産に乗り出す。中国産を含むレアアース(希土類)の使用量を半減できる新技術を導入。100億円で岐阜県に新工場を建設し2013年に量産を始める。経済産業省も補助金などで支援する予定で、官民を挙げてレアアースの輸出制限を強める中国からの依存脱却を進める。

ネオジム磁石は現在最も強力な永久磁石で、電気自動車(EV)やハイブリッド車(EV)などエコカーのモーターに不可欠な部材。ネオジムとジスプロシウムなどから生産する。エコカーの世界出荷は15年に546万台と10年の6倍になるとされ、同磁石の需要も大幅に伸びる見通し。部材の新技術の集積が進むことで、エコカー分野で日本の競争力の底上げにつながりそうだ。

大同などが量産する新型ネオジ磁石は、ほぼ全量を中国からの輸入に頼るジスプロシウムの使用量を大幅に減らせる。すでに独自動車大手が13年発売予定の新型EV用モーターに採用を決定。国内自動車大手も新型磁石の評価に入った。

2009年12月 1日

電気自動車

電気自動車(EV)では電気をためる蓄電池だけでなく、車輪を動かすモーターも車の性能を決めるカギを握る。優れたモーターを使えば、走行スピードにかかわる馬力や加速性を示す低速時のトルク(回転力)が向上する。

電気自動車用モーターには、回転力を生む主要部品に、永久磁石を使うタイプと金属配線を使うタイプがある。金属を使うタイプは誘導モーターと呼ぶ。国内メーカーは永久磁石タイプが主流だ。

モーターは投入した電力の90%を動力に変換できるが、自動車に詳しい東海大学の森本教授は「性能に理論的な限界はなく、改良の余地は残っている」と話す。磁石の配置や構造材料を見直すなどすれば効率アップや軽量化が図れるという。

モーターの開発では永久磁石を使わない研究も進む。永久磁石の主原料となるネオジムやディスプロシウムは希少金属で、産出国が中国などに偏っているからだ。

将来の供給不安が懸念され、欧米では誘導モーターの関心が高い。京大とアイシン精機が開発する超電導モーターも永久磁石を使わないタイプだ。

2009年11月26日

電気自動車 低速でも「走行音」

日産自動車は2010年から発売する電気自動車に、発信時などにエンジン音に似た音を出す機能を搭載する。エンジンがない電気自動車は走りが静かな半面、歩行者が気付きにくいため「擬似走行音」を出すことで事故防止につなげる。国土交通省は12年ごろに電気自動車などに擬似走行音を出す装置の設置を義務付ける制度を検討中だが、日産はこれに先駆けて標準装備を決めた。

日産は5人乗りの電気自動車「リーフ」を来年後半に日米欧で発売する予定。

電気モーターだけで走行可能な電気自動車などは低速時に音が静かなため、歩行者や視覚障害者が車の接近に気付きにくいとの声が出ている。このため国交省は電気自動車やハイブリット車の新車を対象に擬似走行音を出す装置の設置を義務付ける方針で、基準の検討を始めている。

2009年11月18日

米中 環境、広範囲に協力

米中首脳は17日開いた首脳会談後、共同声明とは別に、環境やエネルギー面での協力を深めるための具体策を発表した。地球温暖化対策の連携強化が狙いで、クリーンエネルギー開発の研究や電気自動車開発の標準化などを手掛ける。温暖化ガスの排出で世界1、2位の中国と米国が広範囲な協力関係を築く。

米中は「クリーンエネルギー研究センター」を設立する。エネルギー効率の向上や環境対応車の開発に向けた研究などを手掛ける。二酸化炭素などの回収や貯蔵に関する技術も研究する。センターは今後5年間で少なくとも両国折半で1億5千万ドルの公的・民間資金の提供を受ける。

電気自動車の普及に向けた対策も共同で手掛ける。検査や規格の標準化を進める。電気自動車に使う充電用プラグのデザインの標準化も対象にする。将来大きな市場として見込まれる電気自動車の分野で米中は協力し、世界をリードしていく考えだ。

再生可能エネルギーでも協力関係を深める。風力、太陽光、バイオなど広範囲で協力。

2009年11月 7日

世界初 充電型フェリー

IHIの造船子会社、アイ・エイチ・アイマリンヤナイテッドは電池を搭載しモーターで推進する充電型のフェリーを世界で初めて開発した。陸上設備で船内の2次電池を充電し運行する。運行中に二酸化炭素や窒素酸化物を排出せず、現在の原油価格の水準が続けば燃料コストをほぼ半分に抑えられるという。2015年にも実用化する。自動車に続き、船舶でも充電型の時代が到来する可能性がある。

リチウムイオン電池など高性能2次電池を電源とし、出力が400キロワットのモーター2基で駆動させ推進する。15年までに電気自動車やハイブリット車向けにリチウムイオン電池が普及し、価格が低下するとみている。

電池の容量は最大で現在の小型電気自動車の300倍以上となる5000キロワット時を想定。船体の価格は大容量電池を搭載した場合でも、1隻4億~5億とされるフェリーの6割高までに抑える考えだ。その一方でフェリーであれば運航していない夜間の割安な電力が使えるため、1キロメートル航行するのに必要な電気代は400円弱で済む見通し。現在の価格水準のA重油を使うのに比べほぼ半減できるという。

6~8時間の充電で120キロ程度運航ができるとう。本州と四国を数回往復できる。

2009年11月 5日

電気自動車 欧州 インフラ着々

欧州で電気自動車のインフラ整備が加速し始めた。フランスやドイツの主要都市を中心に充電スタンドの設置が進むほか、電気自動車のレンタル制度を導入する動きもある。温暖化ガスの排出が少ないことから、欧州各国は次世代の都市交通システムの柱と位置付けている。

仏政府は2020年に200万台の電気自動車を普及させる計画。まず約40億ユーロ(5400億円)を投じて、公共駐車場などの7万5000ヶ所に充電スタンドを設置する。さらに住居や事務所の90%に充電設備を備える計画だ。スペイン政府は14年までに100万台に増やす目標を掲げ、都市部での充電スタンドの設置を急ぐ。

ドイツでは電力大手RWEが主要都市で充電のためのインフラ網を整える。首都ベルリンには約500基の充電スタンドを置く計画だ。オランダでも設立し、電気自動車の普及に向けたインフラを整備している。

市民らに電気自動車の利用を促すため、パリ市は周辺自治体と協力して10年末をメドに公共レンタル制度を導入する。パリ市内の約1000ヶ所に4000台程度の電気自動車を配備し、市民や旅行者が利用できるようにする。

欧州の都市部では人口が密集しているうえ、道幅も狭く、移動には電気自動車が適しているとされる。政府などのインフラも電気自動車の開発を積極化。仏ルノーが11年から4タイプの普及型を投入するほか、独ダイムラーが年内に小型電気自動車の生産を開始する。BMWも15年までの参入を計画している。

2009年3月 5日

新エネルギー新市場 中小が創出

風力発電 蓄電池 電気自動車レンタル

中小企業が自然エネルギーを活用した新しいサービスを相次ぎ立ち上げている。横浜のレンタカー会社が風力発電で蓄電した電気自動車の貸し出しを始めたほか、太陽光発電機のレンタル事業を立ち上げた企業もある。中小の創意工夫で、新エネルギー市場のすそ野が広がり始めた格好だ。

「高栄レンタカー」を運営する高栄企業は店舗に小型風力発電機を設置し、電気自動車を蓄電して貸し出すサービスを始めた。30分500円で貸し出す。7-8時間の充電で、最大120キロメートルの走行が可能だ。

海外から取り寄せた車両4台を使用。現在は個人客を中心に一台あたり週4-5人の利用があるという。三菱自動車や富士重工が電気自動車を本格発売する年内には車両を増やし事業を拡大する計画。ガソリンスタンドと組んで、電気自動車のカーシェアリングサービスなども検討する。

沖縄県の西表島では不動産開発のクオリケーションなどが今春、風力発電の電気を使った電気自動車や電動バイクの時間貸しサービスを始める計画を進めている。西表島を訪れる環境保護意識の高い観光客の利用を見込む。

新エネルギーは地球温暖化防止の切り札として注目され、国内市場規模は風力、太陽光ともに2030年までに06年実績の5倍以上に膨らむ見通し。送電線などのインフラがない場所でエネルギー源になる点も特徴で、使い方次第ではこれまでにないサービスが可能。資金力の乏しい中小でも参入しやすい。

長野県のネクストエナジー・アンド・リソースは中古の太陽光発電機を屋外イベント用の電源として貸し出すサービスを始めた。屋外で実施する舞台などの電源としての利用を見込む。出力120ワットの太陽電池と蓄電池をセットにした装置を太陽光で発電・蓄電した場合、最大3時間の連続利用ができる。

曇りの時などに家庭用コンセントを併用できるのも特徴だ。4日間のレンタル価格は49800。出力の大きいシステムも準備できる。工事現場での補助電源としての利用も見込む。

環境関連の事業を展開するエネルギープロダクトは4月、送電線が敷設しにくい離島や山間部の施設の独立電源として、風力発電機を設置する事業を始める。

風が吹かず発電しないときは、併設する軽油発電機が自動的に運転して出力を補う仕組み。一ヶ所あたりの設置費用は一千万円強で済むという。携帯電話の基地局などの需要を見込んでいる。

2008年12月18日

電気自動車 どこまでエコ その3

ライフサイクルでエコだったとしても、資源面で持続可能な技術だろうか。実は電気自動車には制約がある。モーターに入っている高性能な永久磁石(ネオジム磁石)は希土類(レアアース)と呼ぶ物質群を含む。ネオジムも希少資源だが「とくに問題はディスプロシウムだ」と豊田通商・金属資源部の山岸直人部長は話す。磁石の耐熱性を上げるため加える物質でレアアースの約93%は中国産。現状の産出のままで電気自動車の本格普及は難しいとの見方すらある。

道は二つ。ほとつはレアアースの新鉱山開発。トヨタは鉱山探しを始めている。もう一つは希少資源を含まない磁石の実現。日立製作所が11月にレアアースを使わない磁石技術の開発を発表したら「問い合わせが殺到した」という。

ネオジム磁石の発明者、佐川氏が創業したインターメタリックスもレアアースの少ない磁石を開発中と伝えられ、三菱商事が資本参加した。

電気自動車が本当にエコと呼ばれるにはまだ、ハードルがある。

電気自動車元年

2009年は量産化された電気自動車が町中を走る「元年」になる。経済産業省は電気自動車のプラグイン・ハイブリット車の普及を先導する。「EV・pHVタウン構想」を発表。モデル自治体を選定中だ。

自治体の中でも特に熱心な神奈川県は県内に一千箇所の充電スタンドを設置、公用車に百台を導入する目標を掲げた。日本郵船は集配車などすべて電気自動車に切り替える。

三菱自動車の「アイ・ミーブ」は生産能力は当面年間二千台。価格は「補助金込みで300万円以下」で、初年度の生産分を上回る購入希望がすでに集まっているという。生産のネックは搭載する電池の供給が限られることだ。

自社の営業用に300台の導入を決めた東京電力は「当社で充電スタンドを整備することは考えていない」という。現代段階では、電気自動車の普及で電力の需要がすぐに増えるとはみていない。

2008年12月17日

電気自動車 どこまでエコ その2

先陣を切って電気自動車発売を決めた三菱自動車の試算では効率はほぼ二倍となった。こちらは日本の平均的な電力構成で計算した結果。電気の約6割を石油、石炭、天然ガスの化石燃料からつくる前提だ。

その結果「ガソリン車i(アイ)に比べて電気自動車 i MiEV(アイ・ミーブ)のCO2排出は約7割り少ないと同社MiEV事業統括室の堤氏はいう。

数値には幅があるが、走行中は確かにエコ。太陽電池など自然エネルギーの割合を増やせばCO2はもっと減らせるはずだ。

では製造から廃棄まで自動車の全生涯でのCO2排出はどうか。「計算中で公表できる数値はない」とはっきりしない。清水教授も「計算は難しい」と言う。理由は「量産前段階で少量に大きなエネルギーを費やしてつくるため量産品と比較できないから」

大ざっぱに言って、製造段階では電気自動車の方が排出が多いが、使用中の削減を考えれば全体では少なくなるとみられる。

1997年に通商産業省が出した古いデーターがある。10万キロ走行した場合(廃車含まず)、ガソリン車が26.6トン、電気自動車が12.3トン。ほぼ2倍の差がある。前提となる技術の違う恐れがあり、あくまでも参考値。

国立環境研究所と産業技術総合研究所の共同チームが今年発表した試算では「電気自動車の方がライフサイクルの排出は少ないが、使い方で優位度は変わる」。発信・停止を繰る返す市街地走行ばかりで10年間10キロ走った場合、ガソリン車は電気自動車の5倍(70トン以上)になる。

交通渋滞がなく高速で走る使い方が増やせば、差は縮まる。普及を前にきちんとした評価が必要だ。

2008年12月16日

電気自動車 どこまでエコ  その1

地球温暖化への懸念を追い風に電気自動車が普及段階に向かいつつある。来夏に三菱自動車が家庭で充電可能な車を発売、富士重工業や日産自動車が続く。走行中は二酸化炭素を出さない。しかし電気をつくる発電所ではCO2が出る。電気自動車はどこまで環境に優しいのだろうか。三つの角度から検証した。

「ガソリン車より三倍効率が高い」。電気自動車の有利さを力説するのは慶応大学の清水教授。加速力や乗り心地の良さも追求した八輪電気自動車「エリーカ」の開発で知られる

ガソリン車はエンジンから出る熱や動力を伝える歯車の摩擦などでエネルギーがムダに消費され、ガソリンの持つエネルギーのほんの一部しか動力として利用しない。これに対して電気自動車はインバーター(電気回路)でモーターの回転を制御、熱や機械的なエネルギー損失が少ない。

清水教授の試算では、充電する電気の100%を石油火力で生み出す条件下でも、効率が高い電気自動車はより少ない石油しか必要としない。CO2排出量はガソリン車の三分の一程度となる。

2007年12月22日

エコカー

エコプロダクツ2007

ニッサンのエコカー。

売り出しも検討しているとのこと。

多分うれると思うよ。

2007年12月15日

水素バイク


エコプロダクツ2007による

バイクのYAMAHAが燃料を水素とメタノール仕様のバイクを開発している。まだ販売まではいかないようですが数年後は実現しそうです。

YAMAHAのパンフレットによると

[メタノールバイク]
54質量%メタノール水溶液を燃料とした「ヤマハダイレクトメタノール燃料電池(DMFC)搭載の50ccクラスの燃料電池二輪車です。1kwレベルでは最高水準の出力密度をもつ独自開発の小型・軽量の高性能セルスタックを搭載し、DMFCとしては最高水準のシステム効率30%を達成。また、脱着可能な二次電池とのハイブリットシステムにより、外部電源からの充電も可能です。一方、部品をモジュール化することで整備性を高め、また、燃料が液体なので、ガソリン車同様、簡単に燃料補給が可能であるなど、様々な観点から利便性を向上しています。

[水素バイク]
35MPa(メガパスカル)の圧縮水素を燃料とした「ヤマハ水素燃料電池システム」搭載の125ccクラスの燃料電池二輪車です。独自の制御技術により高効率な発電を行い、電力を安定的にモーターに供給。また、燃料電池と二次電池(リチウムイオン)のハイブリットシステムによる高い効率と出力に加え、燃料電池に金属セパレータを採用し、小型・軽量化を実現。また高圧水素タンクを2本搭載し、200km以上の航続距離を達成。駆動部には超薄型パワーユニット技術を応用し、コミューターとしての手軽さと環境性能を実現しています。

となっています。YAMAHAさん期待していますよ。